発達障害当事者なんですけど、仕事が全然続きません。どうしたらいいの？
発達障害の場合、自己分析が少しでも不足していると離職続きになるリスクが大です。うまく社会資源を活用して仕事をしていきましょう。
発達障害者の仕事の悩みは尽きないものです。「職場で理解を得られなかった…」、「合わない仕事ばかりさせられた…」など、悩みを相談される方は尽きません。
今回は、発達障害で仕事が続かないタイプ別のケースから解決方法まで、支援員目線で解説していきます。最後までご覧ください！
この記事を見れば知ることができること
- 発達障害で仕事が続かない方にありがちなこと
- 発達障害で仕事を続けていくための心構え
- 仕事を辞めたい時、続けたい時のタイプ別対処法
それでは一つずつ見ていきましょう。
Contents
発達障害で仕事が続かない原因を探ろう
さっそくですが、発達障害で仕事が続かない場合、どういったケースで離職が起こるのかを分析していきましょう。原因を分析していくと対策の見通しが立てやすくなりますよ！
よくある原因① ケースバイケースの対応が多い業務である
1つ目の発達障害で仕事が続かない方にありがちな原因は、ケースバイケースの対応が多い職場であることです。耳にタコかもしれませんが、発達障害者は定形的な業務を得意としており、臨機応変な対応が苦手であるケースが多いです。
データ入力をはじめとした、一人でコツコツ取り組めてルールが決められている業務が向いているとされています。とはいえ、仕事というのはグレーゾーンの対応が求められることの方が多いのがつきものです。
上で挙げたデータ入力のような定形的な業務に関しても同様です。終了報告をすべき上司が忙しそうにしており、報告どころではないといった場合、どのようにみなさんは対応するでしょうか？
それでも合間を縫って報告する、別の上司に報告をする、手が空きそうになるまで待つ…色々な選択肢があると思います。
言えることとしては、どれが正解かは会社の風土によって異なると言うことです。定形化したい方にとっては事前に正解を決め打ちしたい気持ちがあると思います。しかし、実際のところは”ケースバイケース”という常套句で片付けられてしまう場合がほとんどです。
ミスが続くと、「空気が読めていない」、「報連相ができない」と言われ、次第に職場での居場所が無くなってしまいます。発達障害で仕事が続かない人は、ケースバイケースや臨機応変という言葉に恐怖感を抱いている人も少なくないのではないしょうか。
よくある原因② 職場で相談できる相手がいない
2つ目の発達障害で仕事が続かない方にありがちな原因は、 職場で相談できる相手がいないというものです。コミュニケーション上でうまく人と話ができない方は、当然同僚とのコミュニケーションが少なくなりがちです。
サポートしてくれる同僚・上司がいれば、業務量を調整しやすくなるため、ミスを防止できます。仮にミスをしても、再発防止のコツを教えてもらえるます。結果的に、コミュニケーションを取れない人と比べた際の成長スピードに差が生じます。
成長に差が生じると、当然仕事内容にも差が生まれます。仕事内容や上司の評価の違いが露骨に現れると、疎外感から退職に至ってしまうケースは非常に多いです。
よくある原因③ 業務に集中しきれない
3つ目の発達障害で仕事が続かない方にありがちな原因は、業務に集中しきれないというものです。
発達障害者は一般的な特性としてマルチタスクが苦手な方が多いです。たとえば、電話応対一つでも、人の声を聴きながらメモを取ったり、内容に応じて答えを提供（場合によっては資料を確認したり）するという、2つ3つの思考を並行して進める必要があります。
健常者から見れば、「電話応対」というシングルタスクかもしれませんが、発達障害でマルチタスクが苦手な方にとっては、ささいな行為も非常に負荷がかかる作業になりえます。
こうした発達障害と健常者の負荷の考え方の違いにより、分不相応な業務量・内容の仕事が降られる結果となります。最終的に、業務へ集中しきれなくなり、過度な残業や叱責につながってしまいます。
二次障害としてうつ病を引き起こす方は、業務に集中しきれず体を壊してしまうパターンが多い印象を受けます。
よくある原因④ 職場の音や光で体調が悪くなる
最後の発達障害で仕事が続かない方にありがちな原因は、職場の音や光で体調が悪くなるといったものです。発達障害者の中には特性として感覚過敏を有している方がいます。
大きな環境音や蛍光灯のまぶしい光に過敏に反応して、体調が悪くなったり、仕事に集中できなくなってしまいます。
障害者雇用で勤務している場合、パーテーションをもうけてもらったりと配慮を受けている方もいます。しかし、障害をクローズにして就職している場合、理解を得ることが難しく、気軽に上司などへ相談をしにくいものです。
体調の悪さを引き起こすと、仕事の能率悪化へつながります。先ほどまで述べたような仕事内容やコミュニケーション上の齟齬に歯止めが利かなくなり、仕事を続けていくのが難しくなってしまいます。
再発防止するにはどうすればいいか向き合うのが超重要
発達障害で仕事を続けるのって超難しいじゃん！どうすればいいのさ！？
今まで挙げた仕事が続かない原因は、あくまで傾向を述べたにすぎません。何より大事なのは、自分の仕事が続かない原因を分析して対応策を立てることです。
発達障害で仕事を続かない人は、トラブルの再発防止をするにはどうすればいいか自己分析する必要があります。
発達障害は他の障害以上に、障害特性が十人十色、とにかくバラエティー豊かです。
コミュニケーション一つとっても、一見社交的だが、人との距離感を詰めすぎて苦手感を持ってしまう方もいれば、基本的に人と話すことに負荷を感じやすく、人とあまり関わりたくないという方もいます。
ひとくくりに苦手と言っても、中身を分析していくと苦手の質が全く異なるということです。
上述した「仕事が続かない原因」もあくまで理解をしやすくするために、傾向を述べたにすぎません。
発達障害で仕事を続けていくためには、どこに負担感を感じ、その時に自分がどう対応する傾向にあるか、どう対応したり、配慮を受ければ仕事を続けていけたかを自己分析することが絶対に必要です！
配慮点の考え方については、ぜひ以下の記事を参考にしてみてください。
→障害者雇用で合理的配慮を得る方法教えます【知らないと危ないです】
他責傾向は要注意
発達障害で仕事を続けていくうえで、他責傾向がある方は要注意です。
他責傾向とは、読んで字のごとく、他者に対して責任の原因があると決めつける傾向のことです。たとえば、仕事のミス一つとっても、「あの上司が不愛想だったから報連相がうまくいかなかったんだ」と決めつけていては、転職して同じような場面に遭遇した場合、同じような要因で離職するリスクが高いです。
ほぼ100%会社の過失によって、離職することになったというケースももちろんあります。とても気の毒な想いをされている方も少なくありません。
そんな場合であっても、「職場選びの段階で判断ミスがなかったか？」、「入社前にどのようなやり取りがあったか？」などを分析することは超重要です。
残念ですが、いくら相手の愚痴を言っても、仕事を続けていくための能力や対策が獲得できるわけではありません。すぐにとは言いませんが、転職活動をする段階においては自分自身と向き合うことが必要になります。
転職活動は手段であり、対策ではありません。自己分析をしないままで就活をしても、言い方は厳しいですが、それはギャンブルにほかなりません。
まず細かな方法論を学ぶより、自分と向き合うという心構えをマインドセットしておくことを勧めます。
仕事を辞めたい場合に考えておくべきこと
それでは次に、発達障害で仕事を続かず、仕事を辞めたい場合に考えておくべきことを紹介していきます。
①休職制度を活用する
1つ目の発達障害者が仕事を辞めたい場合に考えておくことは、休職制度の活用です。
仕事を辞めるとなると収入が減ることになるため、精神的に焦りが生まれます。結果的に配慮の叶わない職場への転職するリスクを上げることにつながります。
一度、休職を挟むことで、果たしてすぐに転職することが良い選択肢かどうかを時間をかけて考えることが出来ます。平日も時間を作りやすくなるため、家族や支援機関、主治医と今後の方向性について話し合う時間を作れるのがメリットと言えます。
一人で抱え込まず、周りと相談することで視野を広げて考えることは、転職に限りませんが非常に有効な手段です。
休職制度そのものは復職ありきの制度にはなっていますが、結果的に退職を考えても特に罰則があるわけではありません。
また、休職には休職の原因となる診断が必要です。発達障害である以上、障害の診断を受けた主治医がいると思います。診断書を書いてもらえるか事前に相談しやすい点で、健常者よりもスムーズに休職制度を活用しやすいと言えます。
②失業保険の支給日数を計算しておく
次の発達障害者が仕事を辞めたい場合に考えておくことは、失業保険の支給日数を計算しておくことです。
失業保険は、会社を退職後の生活資金として支給される保険です。雇用保険に加入していれば、誰でもハローワークを通して申請ができます。
在職時の収入の5～8割と、満額分もらえるわけではありません。しかし、働いていない間の貴重な収入源として欠かせない社会資源です。
障害者の場合は、障害をクローズで入社していても、健常者よりも多い日数の支給がされますので、事前に支給日数を計算しておきましょう。
ざっくりと言えば、45歳未満の障害者は300日、45歳以上65歳未満の障害者は360日受給できます。
一年未満であっても受給が可能な点も見逃せませんね。
でも障害をクローズにして就職してたら、長い期間もらえないんでしょ？
就職形態は問わず、障害があることを認定される書類（障害者手帳など）があれば、300日以上の支給は可能ですよ！
失業保険の細かい支給額や申請方法などは以下の記事で紹介しています。ぜひご確認ください。
→障害者が雇用保険をもらうための流れを徹底解説！【自己都合退職でも最低300日受給可能】
③発達障害に理解のある就労支援機関の利用を検討する
次の発達障害者が仕事を辞めたい場合に考えておくことは、 発達障害に理解のある就労支援機関の利用を検討する です。
仕事を辞めたいと言うことは、次にどのように転職活動をするかを考えることにつながります。
その際の選択肢として、発達障害に理解のある就労移行支援事業所の活用です。就労移行支援は最大2年間の訓練期間を通して、一般企業への就労を目指す福祉サービスです。
発達障害の就労に力を入れている事業所であれば、特性に理解ある会社への就職ノウハウを構築しています。一人で就活するよりも安心して就職活動がしやすくなります。
使う使わないは置いておいて、見学だけでもしてみると勉強にはなると思います。
atGPジョブトレの発達障害コースは発達障害に特化した事業所なので、特にオススメです。
atGPジョブトレ 発達障害コース
仕事を続けたい場合に活用できる手段
次に発達障害者が在籍している会社で仕事を続けていきたい場合に活用できる手段を紹介していきます。
①障害をオープンにする
1つ目の発達障害者が仕事を続けたい場合に活用できる手段が障害をオープンにすることです。
もし今現在在籍している会社に障害をクローズに入っている場合に活用できる手段です。直属の上司や人事などに、障害があることを伝えて、障害特性に配慮してもらいながら働くという方法になります。
障害者雇用枠に切り替えて働くってこと？
そうイメージしがちですが、半分あっていて半分不正解です。
障害者雇用枠かどうかは、はじめの就業枠の違いに過ぎません。
障害があることをオープンにしたからといって、それだけで雇用形態が非常勤に格下げになる等の取り扱いは障害者への差別になります。よほど理解の無い企業を除いて、ほとんどありえないことですのでご安心ください。
裏を返せば、障害があることを打ち明けただけで、いきなり完璧な配慮をしてもらえるわけではありません。元々、障害者を雇入れる予定の無かった会社に対して障害を打ち明けても、相手側に障害者雇用の経験が無ければ、配慮だけ求めても相手はどう行動していいかがわかりませんよね。
障害をクローズで入社している場合、会社がどこまで障害を理解してくれるかは、相手の人間性にも左右されることは覚悟しておきましょう。
ただ、クローズ入社であっても、障害者雇用促進法において、企業側は合理的配慮の提供義務があります。もし、自分だけで配慮を引き出しづらいのであれば、支援機関の活用を検討しましょう。
②支援機関を活用する
2つ目の発達障害者が仕事を続けたい場合に活用できる手段が支援機関を活用することです。
障害者雇用で入社した人もしくは、クローズ入社だったけれど障害をオープンにした方が活用できる手段です。
支援機関を活用する目的はズバリ、障害特性に合わせた働きかたを獲得するためです。
では、なぜ支援機関の介入が効果的なのか？ズバリ、以下の通りです。
- 発達障害による課題は性格による問題と捉えられがちであるため、本人から配慮を申し出しにくい
- 第三者の支援機関から障害特性を伝えてもらうことで、客観性を得た意見になる
- 企業人事は支援機関がついていることを知ると安心感を得やすい
発達障害は目に見える障害ではないこともあり、理解を得にくい障害種別の一つです。なかには障害者本人自身も障害を理解しきれていなかったり、受容していないケースもあります。
そのため、企業側は良くも悪くも支援機関の情報を重視する傾向にあります。
発達障害者の方自信も理解を得られるか大変な不安に感じている方が多い印象を受けます。どう障害特性を受け取ってもらえるかわからないという想いから、支援機関の介入を希望されるケースは近年ますます増えています。
支援機関を使わないにせよ、「発達障害の特性は第三者を介した方が説得力が増す」ということは頭に留めて置くと良いでしょう。
障害者本人が自分の口から障害を伝えやすくなる社会になれば、もっと楽に生きやすくなるのにな…と思いますね。
支援機関に関しては、以下の記事を参考にしてみてください。
→就労移行支援事業所とは何か？必要でないと感じるあなたほど必要なサービスです。
→障害者就業・生活支援センターとは障害者雇用の何でも屋！働くを楽にするためのサービス内容を総まとめ！
③自分に向いている働きかたを申し出る
3つ目の発達障害者が仕事を続けたい場合に活用できる手段が、自分に向いている働きかたを申し出ることです。
この手段は必ずしも障害をオープンにしなくても、活用できる手段です。
わかりやすい例として、リモートワークが挙げられます。感覚過敏や対面コミュニケーションに不安がある方はリモートワークを取り入れることで、自分のペースでの業務を行いやすくなります。
もしリモートワークを社内の働きかたに取り入れている企業であれば、障害をオープンにしなくても、希望を申し出ることで受け入れてもらうことができます。
リモートワークに限らず、ジョブローテーションとして部署変更を申し出る制度があれば、ぜひ特性に合った部署への異動希望を検討したいところです。
既存の社内制度を活用することで働きやすさを獲得できるようであれば、障害を伏せたまま働くという選択肢もあるということですね。
まとめ
- 発達障害者の仕事が続かない原因は、ケースバイケースの対応を求められたり、集中力が続かない環境などにある
- 発達障害者が仕事を続けるには、障害特性の自己分析が超重要、他責傾向にならないように要注意
- 仕事を辞めたい場合、続けたい場合で活用できる社会資源を整理しておく
いかがでしたでしょうか？
発達障害を持ちながら仕事を続けていく負担は大きいものがあるかと思います。また、障害の出方も人によって大きく異なるため、自分をより深く理解できる人の存在は大切にしたいところです。
第三者と相談しながら、働きやすさを獲得するための方法をぜひ検討してみてください。
